設立趣意

2008年から特定健診と特定保健指導の実施が義務化されました。これは、健康日本21が十分な効果をあげられなかったことへの反省と急増するメタボリックシンドローム対応をかねた措置といえます。

メタボリックシンドロームや加齢に関する検査の研究はめざましく進展していますが、得られたデータをどのように生活習慣改善や保健指導に活用するかについては解決すべき問題が少なくありません。
健診と保健指導を円滑に進め、結果を出していくためには3つのポイントがあります
 1) 保健指導の現場を担う医師、保健師、看護師、栄養士、薬剤師、健康運動指導士などのレベルアップ。
 2) エンドユーザーである受診者に対する情報提供や効果的な保健指導の設営。
 3) 異なる指導組織間の情報共有、ディスカッション。
私たちはこれらのポイントをふまえ、保健指導実施者の育成、医療保険者・健康保険組 合・医療機関などへの支援を確立するべく、「日本健康指導支援機構」を設立いたします。
これにより、保健指導実施者個人の自己実現のみならず、保健指導実施者の社会的使命の完遂、ひいては検診・保健指導の受益者である国民全体にとって満足のいく心豊かな検診・保健指導サービスの実現を図るものであります。
理事長 都島 基夫(つしま もとお)
医学博士。慶應義塾大学医学部卒業。
国立循環器病センター医長、慶應義塾大学医学部教授、伊勢慶應病院副院長、国際医療福祉大学熱海病院内科教授、健康増進センター所長を経て現在は、医療法人積仁会(旭ヶ丘病院・老健あさひヶ丘等)理事長。
慶應義塾大学医学部老年内科客員教授・非常勤講師、日本未病システム学会理事長、日本臨床栄養学会理事。
副理事長 久保 明(くぼ あきら)
東海大学医学部教授(抗加齢ドック)。
1979年 慶應義塾大学医学部卒業。
88年米国ワシントン州立大学医学部動脈硬化研究部門留学。
東京都済生会中央病院内科副医長を経て「高輪メディカルクリニック」を1996年に設立し院長に就任。
2006年より新潟薬科大学客員教授。
2007年 厚生労働省 薬事・食品衛生審議会専門委員。
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